資産運用まるわかり事典

会社分析とは、株式売買を前提とし、企業の将来性、企業の業績動向、※財務内容などを調査、研究することです。

株価は業績を先取りする傾向が強いため、会社分析は株式投資の基本となっています。

近年、インターネットの発達により、材料入手は容易となってきました。

※財務内容とは、貸借対照表（流動資産や固定資産と流動負債や固定負債及び引当金などの項目）・損益計算書（営業収益、営業費用、営業利益、営業外収益、営業外費用、特別利益、特別損失などの項目）・キャッシュフロー計算書（税引前当期利益、減価償却費、投資有価証券売却益、土地売却益、固定資産売却損、定期預金払い戻しによる収入、有形固定資産取得による支出、短期借入金純減少額、長期借入金返済による支出などの項目）・自己資本比率（借入金比率、経常収支比率、負債比率、流動比率などの項目）などをまとめた、財務諸表で確認できます。

投資信託は資金の少ない個人投資家でも１万円前後から購入することができ、様々な株式や債権に分散投資ができることから人気が高まっています。しかしたくさんありすぎてどの投資信託を購入すればいいのか分からないといった声もよく耳にします。ここでは投資信託を比較・分類する際のポイントを解説していきたいと思います。

まず、投資対象を比較することにより投資信託は公社債投資信託と株式投資信託に大きく分類されます。MMFや中期国債ファンドなども公社債投資信託に分類されます。公社債投資信託を比較・分類する際のチェックポイントは主に債権の残存期間となりますが、外貨MMFでは通貨や金利の比較も重要です。

これに対して少しでも株式に投資している投資信託は株式投資信託に分類され、現在発売されている投資信託のほとんどが株式投資信託にあたります。これらの投資信託を比較する際には、どこの国の株式にどれくらい投資しているかを基準にしてチェックすると良いでしょう。

投資対象や投資地域などの他にも投資信託を比較・選定する際にチェックするべきポイントとして、純試算額、リスク・リターン、運用コストなどがあります。たとえば株式投資信託の販売手数料は投資信託を販売している銀行や証券会社ごとに異なっているため、念入りにチェックするのがいいでしょう。

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