資産運用まるわかり事典

目先とは、ごく短期的な相場の変動のことを言い表します。

株式投資は通常、中・長期的に保有することを基本としていますが、投資家の中には、短期的な相場変動を利用して売買をすることで利ザヤを稼ぐ方法をとる人がいます。

この短期的な相場変動が「目先」です。

信用取引などは、決済期日が決まっているので「目先」の相場変動が大きく影響します。

つまり、１ヶ月以内くらいの相場の見通しを目先観、１年以上のものを大勢観、その中間のものを中勢観といいます。

一般的には大勢観をよく調べて売買を行なうのがよいとされています。

さらに説明しますと、目先とは、短期的な相場見通しのことです。

通常は、１カ月以内の目先の相場見通しを指します。

３カ月程度ならば「中勢観」、６カ月以上ならば「大勢観」と言います。

株式取引は、基本的に中・長期的な企業成長を捉えた銘柄選択が大切であり、一般投資家は大勢観で投資を行うのが望ましいといえるでしょう。

しかし、目先の相場変動を捉えて売買を繰り返すことにより、利ザヤ稼ぎを行うといった投資法をとる人もいます。

このように、短期的な相場の動きを「目先」と言い、短期的な相場変動で利ザヤ稼ぎを狙う投資家のことを「目先筋」と呼びます。

買い上がるとは、相場の株価上昇につれて、利幅目的に数量を増やす買いを言います。

従って、買い材料が現れないとなかなか買い上がるは起きません。

売りあきとは、相場の下落を予想して売り続けたものの予想に反して相場が下がらず、売り意欲が鈍ることをいいます。

株式市場において、売り物が多ければ相場は下げ歩調となるのが一般的です。

しかし、売り人気も長く続けば、株価の下げる度合いも鈍ってきます。

それが、当初はもっと下がるだろうと見込んでいたのに、思ったほどに下がらなくなった状態に陥ることを「売りあき（売り厭き）」と言います。

一種の嫌気商状ではありますが、何か悪材料が出た時に売りに出る「嫌気売り」とは性質が異なります。

反対に、もっと株価が上昇するだろうと見込んでいたものが、思ったほど上がらなくなってしまうことを「買いあき（買い厭き）」と言います。

単純平均株価トレンドとは、株式相場の全体の流れを把握する指標の一つで、相場が強いと上昇傾向であり、弱いと下降気味です。

毎日発表されている数字をグラフ化し判断し、また、日経新聞に掲載されている大型株・中型株に分類された数字は、傾向を判断するのに明確です。

高値引け（たかねびけ）とは、その日の取引のなかで、大引けの株価が寄り付きの株価よりも高く取引を終えること。

株価は前場のスタートから後場の終了時点まで変動し続けていますが、この株価の値動きのなかで、大引けの株価が寄り付きの株価よりも高く終えることがあります。

チャートで表すと、ローソク足の色が白で表示される陽線を描くことになりますが、このような状態は株価に上昇の勢いがあることを示しています。

大引けにかけて人気が高まって買いが進んだ銘柄なので注目度も高く、翌日のその銘柄の相場に対する期待感が強まります。

逆に、大引けの株価が寄り付きの株価よりも安くなることを「安値引け」と言い、ローソク足の色が黒で表示される陰線を描くことになります。

手控え（てびかえ）とは、相場の見通しが立たないため、売りにも買いにも動かず、相場の成り行きを見守る状態。

「模様ながめ」または「様子見」とも言います。

現物取引であれば、将来的にその銘柄が値上がりするという見通しが立たない限り、投資家は具体的な投資行動には移りません。

また、信用取引でも同様で、売り買いのいずれかから取引を始めるにしても、結局は値上がり、値下がりのいずれかに相場が動くという確信が得られない限り、投資家は具体的な投資行動には移りません。

相場を動かす材料が出ず、相場の方向性が見極められない場合は、多くの投資家が相場の成り行きを見守ることになります。

買い方だけが静観している「買い手控え」は、相場が基本的に停滞または下降基調にあり、上昇に向かう気配がみられないため、買い方が相場の成り行きを見守っている状況を指します。

反対に、売り方だけが静観している時は、「売り手控え」と言います。

神武相場とは、朝鮮動乱後の不況を克服した、昭和30年代初期の神武景気による大相場のことです。

日経平均でみると、昭和29年11月13日の315円61銭を底に、2年半後の昭和32年5月4日の595円46銭まで上昇基調が続きました。

＜相場とは＞相場とは、株価そのもの、または株価動きを指したり、 売買益を得るための株式売買のことを指します。

前者では「相場が上がった」「相場を読む」、後者では「相場をはる」「相場師」などのように使われます。

相場が株価動きを指す場合には、トレンドと同じ意味にも使われます。

崩落（ほうらく）とは、株価が底なしの状態で、株価がズルズルと下げていくことをいいます。

それまで悪いながら、ある程度の株価を保っていた相場が、何かのきっかけで崩れて大幅に下げたときに使います。

単元未満株（旧単位未満株）の売買とは、証券取引所で取引される売買単位に満たない株式の売買をいいます。

通常は単元未満株を証券取引所で売却できませんが、証券会社や取扱い信託銀行に単元未満株式買取請求することで売却できます。

最近では、インターネットの取引画面から簡単に単元未満株の売却が可能となる証券会社や取扱い信託銀行も増えてきました。

また単元未満株は買増により単元株式にすることができます。

よく似た株取引に、単元株の10分の1から取引が可能な株式ミニ投資（ミニ株）があります。

低リスクであることから、株式取引の初心者に人気があり、ミニ株からスタートするビギナートレーダーも増えてきました。

外国人投資とは、外国の機関投資家と個人投資家が日本の市場で投資をすることを言います。

外国の金融機関や年金基金などがおもな外国人投資家だと言われています。

巨額な資金を背景に投資活動を行なうことから日本の株式市場にも大きな影響を与えており、その動向は日本国内の機関投資家にも注目され、売買の主要な判断材料の１つとなっています。

アメリカやヨーロッパだけではなく、アジアや中東、南米な世界各国の機関投資家が日本の株式を購入しています。

日本の生命保険会社や年金資金が海外の株式や債券で資金を運用するように、海外の機関投資家も分散投資の一環として日本の株式市場に投資するわけです。

外国人の日本株買いが増えている背景としては、世界規模で分散投資を行う外国人投資家からは、日本の株式が十分相対的に安い水準にまで下落していること、日本の景気が底打ちしたと見始めたこと、今期以降の日本企業の業績回復が期待できることなどが挙げられます。

また、外国人投資には、機関投資家のほかに、外国の中央銀行・オイルマネー・ヘッジファンドなども、株式市場や為替市場では重要な位置を占めています。

ヘッジファンドやオイルマネーは、機関投資家と比較すると機動的、あるいは投機的な動きをする傾向にあります。

証券取引審議会とは、旧大蔵省の付属機関として、有価証券の発行や売買などの重要な問題について調査、審議する諮問機関のことをあらわします。

証券、金融、産業、学会などの大臣任命の１３人の委員で構成されます。

公開されている、答申、報告書としては、証券市場の総合的改革、ワーキング・パーティ主査報告について、有価証券関連の店頭デリバティブ取引について、証券取引所における個別株式オプション取引の導入について、証券会社のトレーディング業務への時価法の導入についてｍ店頭特則市場の株式公開制度等の在り方について、といったものがあります。

業績相場（Profit-driven market）とは、企業業績の回復や好転、または業績拡大に伴って、株価が上昇する相場のことをいいます。

この業績相場という言葉はマーケット全体に対しても、個別の銘柄に対しても、使われます。

株価が上昇する局面には大きく分けて、この業績相場と、金融相場に分けることができます。

金融相場とは、不景気になることに伴い相場が下がったとしても、景気対策としての金融緩和により、余剰資金効果で株価が上昇することを指します。

材料含み株とは業績が好調で、売上高、利益の増額修正や増配など、株価が上昇する材料のある株のことをいいます。

業績に直結しなくとも、新商品、新技術など、将来に期待できる材料がある株もいいます。

陰の極とは、株価が値下がりし、最低価格になってしまった状態（大底＝おおぞこ）のことです。

逆にこれから、上がる可能性もあることを意味しており、投資格言には「陰の極（いんのきょく）に買いの機あり」というものもあります。

ブックビルディング方式とは、投資家の需要に基づいて、新規公開株の発行価格を決定する方法のことで、需要積上げ方式ともいわれています。

従来の入札方式に変わる方式として、１９９７年９月に導入されました。

証券会社は、投資に関する専門知識の高い機関投資家の意見をもとに、株価の仮条件（価格帯）を設定します。

そして、ブックビルディング期間（需要予測期間）を設け、仮条件を投資家に提示します。

投資家は、提示された仮条件に基づいて希望購入価格や希望購入株数を申告します。

発行会社と証券会社は、この申告の統計結果によって投資家の需要を把握し、発行価格を決定します。

ちなみに、ブックビルディング期間とは、新規公開株の公募株の実質的な申込みとなるものです。

新規公開株に対する需要を積み上げていくということであり、実質的に公募株買い付けの申し込みとなります。

公開価格を決める目安として、投資家からどのくらい必要とされているかを確認するために行われます。

新規公開株に対する人気が強い時には、指定された価格帯の上限を希望価格として申し込むことになります。

その後、抽選で当選すれば、その公募株を買いつけることができます。

証券会社によって申し込み状況が違いますので、事前に確認が必要です。

値ぼれ買いとは、ある銘柄株の値段に引かれて（値段に惚れて）その株を買うことを表します。

投資の手法として判断が適切であれば、値ぼれ買いも良いのですが、株式投資の難しさは、値ぼれした水準が割安で安値かどうかは、後からわかることなんです。

すなわち、値ぼれ買いとは、株価が割安であればそのうちに見直されて上昇する確率はかなり高いために、投資家が、銘柄の実力からすると割安であると判断し、株価に惚れて買うことをいいます。

さらに説明しますと、値ぼれとは文字どおりの意味で、値段に惚れて売買することをいい、安値であれば買い、高値であれば売ることをいいます。

値ぼれ買いも投資の手法として間違ってはいないのです。

ただし、株式投資の難しいところは、値ぼれした水準が割安で安値であったかどうか、後からわかることです。

相場動向によっては、値ぼれ買いした後でも下げ相場が続き、もっと下値がある場合も少なくないのです。

売り相場とは、売ったほうが有利とみられる相場のことで下落基調が続いている相場のことです。

株式の売買取引には、タイミングが肝心な時があります。

買おうとしていた銘柄の推移を見守っているうちに、天井をつけてしまって時期を逃がしたり、所有していた銘柄の売り時を逸したりとありますが、あきらかに市場の大勢が売りに向かっており、その流れに呑み込まれ株価が下がらないうちに、早々に見切りをつけて売ったほうがよい相場状態をいいます。

しかし投資家の心理としては高値で売れるに越したことはないという考え方ですから「さらに高値がつくのではないか」という期待感が先に立ってしまうのも普通のことです。

売り相場を見極めるのは買い相場のタイミングをつかむ以上に至難の業といえるでしょう。

先駆株（せんくかぶ）とは、相場全体が上がり始めたとき、ほかの株に先行するかたちで上昇しはじめる株のことです。

同じ業種の株価などタイプが似ている銘柄は、同様な値動きをすることがよくありますが、その中でも相場を引き上げるように先陣を切って上昇する株を先駆株（せんくかぶ）といいます。

反意語は出遅れ株といい、株価の上昇が相場に乗り遅れた株のことです。

有配株（ゆうはいかぶ）とは、無配株とは反対に、配当している会社の株をいいます。

とくに無配株と区別したいときに使われる呼称です。

有配株の中でも、年に2回配当を出す会社もありますので、配当額だけではなく、その回数もチェックしましょう。

無配株(むはいかぶ)とは配当の行われない企業の株式のこと。

株式は必ず配当が行われるというわけではないのです。

配当金とは、企業が上げた利益の一部を株主にも分配するというものです。

株式会社は株主のものですから、配当金を得るのは当然の権利なのです。

配当金は、「1株あたり○円」というかたちで受け取ります。

1株当たり10円で100株持っていたら、1,000円の配当金がもらえます。

なお、配当金はすべての企業が出すわけではありません。

配当金として株主に還元せずに成長のための投資に振り向けることもあります。

したがって「配当金を出す＝良い企業」、「出さない＝悪い企業」と一概にはいえません。

売り逃げとは、買った株価が下がる前に、売ってしまうことを言います。

すなわち、買った株価が下降する前に、タイミングを逃さず上手に売ってしまうことをいいます。

これは、売り抜けとも呼ばれますが、売った後で高値をつけることもしばしばありタイミングよく売り逃げできることは難しいといわれています。

株の醍醐味と言えば上手に売り逃げする事と言えますが現実は、なかなかうまくいかないようです。

出直りとは下げ足をたどっていた株価が立ち直ること。

一度下がった株が底入れして、堅調な足取りをみせるようになったことを指します。

通常、なんらかの好材料をきっかけとして反発に転じますが、それほど強力な材料ではないため、値を戻したところで売る「戻り売り」が入るケースも多くみられます。

反転して上昇基調が続くと、「出直ってきた」と言い、そうした相場を「出直し相場」と表現します。

強含みとは相場が堅調でこの先まだ値上がりする気配にあること。

株価がはっきりと上昇局面にあるわけではないものの、どことなく株価の動きに強さが感じられることがあります。

相場が単に少し高いだけでなく、業績内容などからみて買い余地があって値上がりしそうな時、これから新材料が出てくることが予想される時などに感じる値上がりの気配のことをこう呼びます。

反対に、株価がやや値下がりしている場合で、先行き上昇力が感じられないような時に、「弱含み」という言葉が用いられます。

トレンドラインは、テクニカル分析において最も基本的で、しかも簡単な方法です。

トレンド・ラインは相場のトレンド（傾向）を見るチャートの補助線です。

例えば上昇トレンドを決めるために、チャート上の一連の価格の低い地点を結んだ線、または、下降トレンドを決めるために、一連の価格の高い地点を結びんだ線をいいます。

具体的に言えば、「保合（もちあい）が続いているボックス圏内の値動き」、「細かい値動きをしながら上昇基調の値動き」、「保合（もちあい）相場ながら下値が切り上がってきた」などの場合、トレンド・ライン（傾向線）をチャート上に引くことのできる場合があります。

そして、この線を手がかりに売買のポイントを探ったり、トレンドが続いているのかどうかを判断していくことが、売買を決断するよすがとなることがあります。

ただし、線を引くときの注意点は、最低でも3点に接するようにすることです。

社会銘柄とは、社会情勢に反映し売買が行われている銘柄のことを言います。

社会銘柄の例は、「ファミコン」で任天堂銘柄が急上昇し、「脅迫事件」でグリコ銘柄は売り込まれ、「スパードライ」のヒットでアサヒビール株が急上昇しました。

＜銘柄とは＞銘柄とは、一般的に「市場で取引の対象となる有価証券や商品のこと」です。

ただし、個々の株式を銘柄とは呼びません。

銘柄というときは、「ある特定の株式会社が発行している株式全体の総称」です。

「この銘柄がオススメ」という場合は、「この株式会社が発行している株式がオススメ」という意味になります。

一般に使われる意味では、銘柄はほぼ株式会社と同じ意味になります。

株式投資を行う株式会社を選ぶことを「銘柄を選ぶ」といいます。

塩漬けとは、買った株が値下がりし、反発の材料はないものの見切らずに長期保有することです。

塩漬けの典型的なパターンは、『買った株の株価がドンドン下がり、含み損を抱えた状態となり、損を確定したくないがために株価が買値まで上がってくるまで放置する』状態だといえます。

したがって、長期投資とはまったく異なるスタンスといえます。

証券取引法とは、証券取引にかかわる基本事項を定めた法律のことをいいます。

証取法とも略されます。

2006年の改正により、金融先物取引法などの投資商品に関する法律群がこの法律に統合され、それに伴い、名称が「金融商品取引法」に改題されました。

証券会社は、この法律に基づき、内閣総理大臣から登録を受け、事業運営をしています。

証券市場の影響の大きさと、それを担う投資家の保護のために、様々な規制と違反者に対しては罰則が課せられています。

特徴としては大きく分けて、ディスクロージャー規制、証券会社規制、不公正取引規制の３つに分けることができます。

過当投機とは、適当を欠いた行き過ぎた投機のことを言い表します。

投機筋による、特定の株や商品、通貨などを、買い占め、売り崩し、その他の方法により過当な数量の取引を行うことで、市場におけるほかの参加者に対して、寡占的立場に位置し、競争原理を制限した状態で、相場をコントロールしようとする行為のことをあらわします。

この過剰投機による激しい値の変動は、他の投機を連鎖や、誘発する場合もあり、そのことを過剰投機といいます。

下ザヤ・上ザヤとは、ほかの銘柄と比べ、特性のある銘柄が安いことを下ザヤといい、高いことを上ザヤといいます。

また同じ銘柄でも、市場によって価値が違う場合にも、大証（大阪証券取引所）に比べ東証（東京証券取引所）が上ザヤだとか、下ザヤだと表現することもあります。

預かり資産とは、証券会社が顧客から保護預かりや一時預かりした有価証券などの資産の総額をいいます。

預かり資産にすると、株式を購入しても投資家に実際の株券が渡されるわけではなく、預かり証が渡されりことになります。

保護預りとは証券会社が顧客から有価証券を預かって保管することをいいます。

保護預りされている証券は、販売会社の固有の資産と別けて保管され、販売会社が破綻した場合でも、債権者が保護預りされている証券を差し押さえることはできないようになっています。

また保護預りされた証券は、個人で保管するよりも盗難や紛失、焼失などの心配がなく、分配金の支払いについても連絡が受けられ、忘れることがありません。

低金利相場とは、1977年（昭和52年）から翌年までの相場のことを指して言います。

オイルショック後に、不況打開策として、公定歩合を3.5%まで引き下げた金融超緩和に、金融機関や、中小金融機関、中小企業の余裕資金による株式運用が多くみられました。

日経平均株価は、1977年11月24日の4597円26銭を底に、翌年12月13日には6097円26銭となりました。

兼業業務とは、証券会社の兼業のことを言います。

証券取引法では、金融担当相の承認によって、投資信託の収益金・償還金の支払い、公社債の元利払い、貸し金庫、投資顧問業などの証券業に付随するものならば、『兼業』が認められています。

証券取引法では、証券会社の兼業が認められています。

それを兼業業務といいます。

ただし、投資家保護、公益のため支障を生じないものに限られています。

予想配当とは、予想される配当のことを言います。

新規株を発行するときは、事業内容や調達金額とともに予想配当額を発表します。

また中間決算発表時などに当期の1株当たりの予想配当が公表されることもありますが、その後の業績によって配当予想の修正などもあります。

1株当たりの予想配当を株価で割ったものを予想配当利回りといいます。

予想配当利回りは、株式投資を行う際の重要な判断基準の一つとなります。

株価四季報では、全銘柄の予想配当利回りを掲載しています。

玉もたれ（ぎょくもたれ）とは、一部の大口投資家などに多くの株を手持ちされ、信用取引に関する買い残が増え、市場を圧迫してしまっている状態のことです。

株価が上がり始めると、現金化するための売り（手じまい売り）だけが出てくるため、株価の動きが鈍くなってしまいます。

（たまもたれ）とも読まれます。

粗利益伸び率粗利益伸び率＝（当期粗利益　-　前期粗利益）/前期粗利益×100
粗利益とは売上高から商品等の仕入れ額や商品の棚卸額を引いた利益ですから、本業の商品でどれだけ利益をあげたかになります。

粗利益伸び率が伸びれば利益が増える可能性が高くなります。

同じ売上高でも粗利益が高い方が利益に繋がります。

経常利益伸び率経常利益伸び率＝（当期経常利益 - 前期経常利益）/前期経常利益×100
この伸び率も数年の時系列でチェックするようにします。

経常利益は本業と副業の儲け具合がわかるものですので、前回の売上高伸び率と粗利益伸び率が高いのに経常利益伸び率が低い場合は、売上増が利益に直結していないので本業や副業での経費が大幅に増えている可能性があります。

逆に売上高伸び率と粗利益伸び率が低いのに経常利益伸び率が高いというのは、効率的に経営ができているとも考えられます。

当期利益伸び率当期利益伸び率＝（当期純利益　-　前期純利益）/前期純利益×100
当期利益は企業の純粋な利益になるので、企業の成長は純利益をどれだけあげたかにかかってますので、ある意味ここの伸び率が高ければ若干の問題があっても気にしなくてもいいのかもしれません。

純利益とは税引き後の利益のことです。

大型株とは、資本金1,000億円以上の鉄鋼、電機、電力、船造、総合化学などの株のことを言います。

また東京証券取引所の市場一部上場銘柄では、発行済み株数２億株以上が大型株と呼びます。

下げ足とは、相場が下がってきている状態のことで、「相場が軟調（なんちょう）」とも表現されます。

相場の勢いが弱く、買い付けを行なうものが少ない状態のことで、相場が上昇する気配がみられない状態を指します。

時価総額とは、会社の発効済み株を全て買い占めるための金額のことをいい、株数×株価で計算できます。

市場における企業の評価価値そのものと言えます。

企業の利益や資産が大きいほど時価総額も高くなりますが、株価は時に過大（少）評価される場合があり、単純には比較できません。

なお、2007年現在、世界一時価総額が大きい企業は、エクソンモービルで約3980億ドルです。

トヨタ自動車は、約2360億ドルです。

小幅往来(こはばおうらい）とは、相場が一定の範囲で上下することをいいます。

「小高下（しょうこうげ）」、「小浮動（しょうふどう）」、「往来保ち合い（おうらいもちあい）」とも呼ばれています。

市場外部要因とは、景気動向から社会情勢までの外部から株価を動かす主要材料のことをいいます。

【主な市場外部要因】＜一般経済・景気関連＞輸出入、設備投資、個人消費、住宅建設、在庫、物価、内外の商品市況、海外景気、原油価格、円相場など。

＜政策関連＞金融、財政、公共投資、貿易摩擦、成長率など。

＜企業関連＞企業の収益、技術革新、合併・提携など。

＜その他＞国際政局、国内政治、社会・労働情報、戦争など。

投資案内、投資相談を受け付けている証券会社(五十音順）には以下のものがあります。

アーク証券（株） :アーツ証券（株） :アイ・キャピタル証券（株） :藍澤証券（株） :アイティーエム証券（株） :ＩＰＯ証券（株） :アヴァロン湘南証券（株）　 :赤木屋証券（株） :アクサ･ローゼンバーグ証券投信投資顧問（株） :アライアンス・バーンスタイン証券会社 :アルバース証券（株） :アルプス証券（株） :阿波証券（株） :安藤証券（株） :いちよし証券（株） :今村証券（株） :岩井証券（株） :インヴァスト証券（株） :インタースイストラスト証券（株） :ウェル･フィールド証券（株） :宇都宮証券（株） :ウツミ屋証券（株） :エース証券（株） :エアーズシー証券（株） :エイチ・エス証券（株） :エクセランド証券（株） :ＳＭＢＣフレンド証券（株） :エスピーシー証券（株） :ＳＢＩ証券（株） :ＮＩＳ証券（株） :愛媛証券（株） :エル・ピー・エル日本証券（株） :エンサイドットコム証券（株） :エンゼル証券（株） :岡三証券（株） :岡三オンライン証券（株） :岡地証券（株） :岡安証券（株） :沖縄証券（株） :オリエント証券（株） :オリックス証券（株） :香川証券（株） :かざか証券（株） :金十証券（株） :金山証券（株） :金吉証券（株） :カブドットコム証券（株） :北田証券（株） :きっと証券（株） :木村証券（株） :キャピタル・パートナーズ証券（株） :極東証券（株） :クレディ・スイス証券（株） :黒川木徳証券（株） :ゴールドマン・サックス証券（株） :光世証券（株） :コスモ証券（株） :寿証券（株） :三栄証券（株） :Ｃ＆Ｍ証券（株） :ＧＦＩ証券会社 　 :ＧＭＯインターネット証券（株）:ジーク証券（株） :G-ストック証券（株） :ジェービィック証券（株） :ＪＰモルガン証券（株） :ジェイ・ボンド証券（株） :ジェット証券（株） :静岡東海証券（株） :静銀ティーエム証券（株） :島大証券（株） :ジャパンオルタナティブ証券（株） :十字屋証券（株） :ジョインベスト証券（株） :上光証券（株） :しんきん証券（株） :新光証券（株） :新和証券（株） :スターツ証券（株） :スターアセット証券（株） :すばる証券（株） :セントラル短資証券（株） :そしあす証券（株） :損保ジャパンＤＣ証券（株） :大熊本証券（株） :（株）だいこう証券ビジネス :タイコム証券（株） :大成証券（株） :大万証券（株） :大和証券（株） :大和証券エスエムビーシー（株） :高木証券（株） :竹松証券（株） :立花証券（株） :タッチストーン･キャピタル証券（株） 　　 :田中価値証券（株） :中央証券（株） :津山証券（株） :頭川証券（株） :ディー・ブレイン証券（株） :東海東京証券（株） :堂島関東証券（株） :東武証券（株） :東洋証券（株） :富証券（株） :トヨタファイナンシャルサービス証券（株） :トレイダーズ証券（株） :ドレスナー・クラインオート証券会社 :内藤証券（株） :中原証券（株） :長野証券（株） :奈良証券（株） :新潟証券（株） :日興コーディアル証券（株） :日興シティグループ証券会社 :日産センチュリー証券（株） :日本インベスターズ証券（株） :日本ファースト証券（株） :日本アジア証券（株） :日本証券代行（株） :日本相互証券（株） :日本プライベート証券（株） :ニュース証券（株） :ネットウィング証券（株） :のぞみ証券（株） :野村證券（株） :ばんせい証券（株） :ビー・エヌ・ピー・パリバ証券会社 :光証券（株） :日の出証券（株） :ひびき証券（株） :ひまわり証券（株） :廣田証券（株） :ファンドネット証券（株） :フィデリティ証券(株） :フィンテックグローバル証券(株） :フェニックス証券（株） :二浪証券（株） :ブライト証券（株） :プライベートエクイティ証券（株） :プレミア証券（株） :ＦＲＯＭ　ＥＡＳＴ証券（株） :前田証券（株） :益茂証券（株） :松井証券（株） :マネックス証券（株） :丸國証券（株） :丸三証券（株） :丸大証券（株） :丸近証券（株） :丸八証券（株） :

努力相場（どりょくそうば）とは、相場が停滞や低迷しているときや、人気株などのリード株が存在せず、銘柄が拡散としている状態において、大手証券会社が、それぞれ独自の営業政策や、顧客へ推奨銘柄として特定の銘柄を押すことで、相場の人気化をねらうことをいいます。

そして、証券会社が自己売買によって、相場に人気を作り出し、その結果として、株価が上昇した相場のことをあらわします。

また公的資金の導入によって相場が活性化することも努力相場の一つです。

市場エネルギーとは、証券市場における出来高や売買代金などによる、相場が活況かどうか低調かどうかを判断する上で使われます。

市場のエネルギーを測定する上で、基準となるのが、出来高と売買代金であり、通常、株価が上昇局面にあるときは、出来高が増え、下降局面にあるときは、出来高が減少する傾向があります。

次に売買代金ですが、これは、マーケットに流入する資金量をあらわすものですから、株価が高ければ高いほど、売買代金が増えることになります。

こうした数値をもとにして、市場エネルギーが強い、衰えない、などといった表現を用います。