高値警戒とは、株価が上昇し過ぎたため、反動安を心配して買いが引っ込むこと。
株価が上昇するのは市場人気が高い証拠ですが、上昇のピッチが速いと一時的に株価が下がることがあります。
これは株価が上昇局面にあっても、大きくかけ離れて騰貴した時には自立反落を警戒する、という投資家の売りのスタンスが市場に存在するためで、「高値警戒」と呼ばれます。
反対に、株価の急落で反動を心配して売りが控えられることを、「突っ込み警戒」と言います。
高寄り(たかより)とは、寄り付きの株価が前日の終値よりも高いこと。
相場の地合いが強い時など、寄り付き前から株式の買い注文が相次ぎ、前日の終値に比べて高い株価で取引がスタートする場合があります。
例えば、前日の場が終了した後に、新薬開発や新技術導入など株価を上昇させる好材料があるニュースが報じられたりすると、寄り付きまでにすでに市場人気が上昇していることがあるわけです。
反対に、寄り付き前から株式の売り注文が相次ぎ、前日の終値に比べて安い株価で取引がスタートする場合を「安寄り」と言います。
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手口とは、どの銘柄にどの証券会社がどれだけの売買を行ったかという情報のことです。
昔は証券取引所が証券会社の主な銘柄の売買を毎日発表していましたが、現在は非公開です。
どの株に力を入れているかを察知でき、出来高占有率の高い大手証券の手口は、投資のヒントにもなっていたので、重要視されていました。
現在は証券取引所は証券会社内での使用に限って情報を配信しています。
顧客への公表を求めるオンライン証券と、売買への影響から、公表を控えるよう求めている資産運用会社とで、証券業界の中でも意見が分かれています。
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クロウト相場とは、その言葉どおり、株の「玄人」である、仕手筋がマネーゲームとして仕掛ける仕手株相場や先物相場のことをいいます。
投資というよりは、投機といえる取引となり、値動きも激しいので、クロウト相場とわかったのなら、一般投資家はこれを避けた方が賢明です。
仕手筋とは、人為的に意図的に作った相場において短期間に大きな利益を得ることを目的として、主に株式市場や先物市場で大量に投機的売買を行う人たちのことをあらわします。
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円銭表示とは、配当の表示方法のことで金額であらわすものをいいます。
以前は額面に対する率(配当率)で表示していましたが、額面と資本金の関係がなくなったため、1株につき年5円(1割)、年10円(2割)のように、円銭表示になりました。
2001年に額面が廃止されてからの配当率は、株主資本に対する配当金の割合をさす株主資本配当率が用いられています。
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私設取引システムとは、電子情報システムを利用し、取引所を経由せずに株式を売買するシステムです。
日本では、1998年12月に有価証券取引の取引所集中義務撤廃に伴い解禁されました。
現在は一部のネット証券が、PTSのシステムによって株の夜間取引など取り扱っています。
懸念材料としては東証のようなオークション方式はとれないようで証券取引所やジャスダック(店頭株)の値段を参考に取引しています。
夜間取引ということで、通常の取引所の株式市場が終わったあとでも、株の売買ができるシステムですので取引には、日中の株取引とは異なっています。
取引時間帯はもちろん、取扱い銘柄や株価も、夜間取引ならではの特徴があるのでよく把握しておく必要があるでしょう。
証券会社にもよりますが、17:30~23:59の時間帯で取り引きされます。
証券取引所を経由せずに株式を売買取引は、証券取引所を介さずに「PTS」によって行われます。
PTSとは、証券会社が開設したネットワーク上の市場のことです。
私設取引システムともいい、2000年に誕生して以降徐々にではありますが普及し始めています。
ただ、夜間取引で売買できる銘柄は限られており、どんな銘柄を取引できるかは証券会社によって異なります。
売買できる銘柄は日中の取引に比べると少ないですが、証券会社のなかには3,000銘柄以上扱っているところもあるようです。
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場況(ばきょう)とは、株式相場の状況のことです。
しかし、株価市場は「売り」と「買い」という全く逆の立場でそれぞれの投資家が行動することにより成立する取引の場であるし、株価の変動理由としては、それぞれ違った理由が存在しているにも関わらず、相場の状況を全体的にあらわす場合、株式の売買取引に関わる投資家すべてが同じ立場・同じ価値観で行動していることを前提にしないといけません。
そのため、適格な表現がされず、あまり投資の際の参考文書にはなりえないことが多くあります。
市場の状況を毎日記した文書ですが、あくまでも、まれに起こる大きな事件やニュース(材料)があった場合に市場の変動状況を把握したい場合にのみ参考になるものと言えます。
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ダウン・トレンドとは、連続する高値、安値の各々がその前の高値、安値より下にあるもののことを指します。
ダウン・トレンドは下降する山と谷のパターンを連続して形成します。
ダウは、投資家にとって最も重要なのはマーケットの方向性であるとし、トレンドを、主要トレンド、二次的トレンド、小トレンドの3種類に大きく分類しています。
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後配株(こうはいかぶ)とは、普通株より後に配当金や残余財産の分配を受ける、投資家にとっては不利な株式のことです。
後配株は、会社が普通株を追加発行できないときに利用する方法です。
会社に十分な利益が上がっていない場合、普通株を発行すると既存の株主の配当が下がることがあります。
この普通株の保有者の利益をそこなわないで、資金を調達する方法として考えられたのが後配株です。
このため、後配株は主に経営者や発起人に対して発行されている株式です。
劣後株(れつごかぶ)ともいわれます。
また利益もしくは利息の配当または残余財産の分配およびそれらの両方を優先的に受け取ることができる株式を優先株といいます。
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カラ売りの規制強化とは、2002年2月にまとめられた、不良債権の円滑な処理促進を柱とする「早急に取り組むべきデフレ対策」に基づいて、信用取引、カラ売りの規制が行われたことを指しています。
この時は、市場の株価を維持し、3月危機(3月に多い企業の本決算に伴う株価下落とその影響による金融システムの混乱をあらわします)を滞りなく済ませるために、規制がなされ、結果として主要な株価指数は上昇しました。
この規制にひっかかったのは、外資系証券会社の、ドイツ証券、日興ソロモン・スミス・バーニー証券、クレディ・リヨネ証券、ベアー・スターンズ証券の4社。
金融庁は、空売りなどの違法取引が認められたとして業務停止を含む厳罰を下しました。
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無議決権株とは議決権を持たない株式をいい、議決権制限株とは議決権が制限された株式のことをいいます。
株主は、株主総会に出席して議案を決議する議決権をもっています。
議決権は、1単元株につき1票があります。
無議決権株は、株式の相続などで中小企業の事業継承を円滑に進めるためのものです。
たとえば、無議決権株は議決権がない代わりに、相続税の評価を5%低く見積もり申告できるようになります。
また議決権制限株は、株主総会での特定の議決権が制限されています。
株式を相続する場合、後継者には議決権のある株式を相続させ、後継者以外の相続人には議決権制限株を相続させる、という風に使われます。
無議決権株や議決権制限株などは、種類株といわれます。
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過当取引とは、証券会社の営業マンが営業成績をよくするために、回転商いをしたことを指します。
これは証券会社の営業マンが投資家に必要以上に頻繁に売買を行わせることで手数料収入を多く得て、営業成績を上げる目的で行われていました。
過当の範囲は決められてないませんが、旧大蔵省の通達(昭和49年の12月)で禁じられました。
財務省では、過当取り引きを禁止していますが、どこまでの売買が許され、どの程度頻繁に行われると許されないかの基準は必ずしも明確ではありません。
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証券会社を事業として運営していく上には、認可されなければいけませんが、有価証券の発行・売買その他の取引を公正なものとし、有価証券の流通を円滑にすることを目的に定められた証券取引法(2006年に金融商品取引法へ改題)の度重なる法改正によって、この認可は、免許制と登録制に移り変わっていきました。
流れとしては、ケネディショックによる株価暴落への対策として、1965年に証券会社の免許制導入、そして、金融ビッグバンにおいて、1998年に証券業の免許制の廃止(登録制)となっています。
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軟調読み:なんちょう相場が下げ基調を続けていて、買い気が乏しい状態をいいます。
相場全般および個別銘柄の両方で使われる言葉で、「相場は軟調である」となどと使われます。
相場が少し下降基調を続けていること。
相場全般および個別銘柄の両方で言われる表現で、買い物が乏しく、相場がやや安い状態を、ある程度以上に続けている時に使われます。
この「ある程度以上」には、非常に幅広い時間が含まれます。
短い時間の場合、例えば「朝方は軟調に推移していたが、為替相場が円安に振れた10時以降は、前日比プラスに転じ、……」というように、1時間程度のことに使うことがあります。
一方、長い時間の場合、「今年は全般的に軟調だったが、7月以降は景気の先行きに強気な見方が広がり、強含みの展開になった」というように、半年あるいはそれ以上の期間に使うこともあります。
ただし、寄り付きだけが安かった場合や、ザラ場に瞬間的に下げた場合などには、軟調という表現は使いません。
反対語は「堅調」です。
高値覚え読み:たかねおぼえ以前につけた高い値を忘れることができないことをいいます。
いずれ戻るだろうと淡い期待を抱き、売ることができないこともあるようです。
昔の高値が忘れられず、下落に転じてもまたすぐに上昇すると思い込んでしまうこと。
株価の上昇を忘れることができずに、株価が元の水準に戻ると思い込んでしまい、その結果、相場の流れが変わって下降基調に入ったとしても、またいずれは値上がりすると思ってしまうことを表します。
このように高値覚えのクセがついてしまった銘柄に対しては、仮に下降基調に入ったとしても、なかなか売りのタイミングをつかむことができず、最終的には売れに売れなくなることにもなりかねません。
反対に、現在の株価水準が最も適切な水準であると錯覚し、上昇してもまたすぐに下落すると思い込んでしまうことを「安値覚え」と言います。
高値つかみ高値で株を買ってしまうことで、 株を買った時点では高値であったが、その後下がってしまいどうしようもなくなってしまった状態のことです。
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配当制限とは、会社が利益を株主に配当する際の制限のことを言います。
たとえば新会社法では、純資産が300万円以下になる場合には、配当制限があります。
資産から負債を引いた純資産が300万円以上なければ、たとえ剰余金があっても配当はできません。
また電力会社や銀行などの公共性の高い会社の配当率は、低率に制限されていました。
現在では他の会社と同じように、配当可能限度内においては自由化となっています。
これを配当自由化と言います。
同じく新会社法で、剰余金配当の自由化となりました。
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上伸は上げ基調の相場でさらに値が上がっていく状態です。
急伸は文字通り、相場の値が急激に上がる状態を指します。
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DERレシオ(Depreciation,Earnings and Research ratio)とは、設備投資などの先行投資の度合いを見る数値で、企業の将来性を判断するという部分に着目した新しい基準です。
DERレシオのDはDepreciationのことで、設備投資などにかかる減価償却費をあらわし、E=Earningsは先行投資によりあげられた利益、R=Researchは研究開発費をあらわします。
株価を一株あたりD=Depreciation、E=Earnings、R=Researchで割り出します。
株価分析する際に株価収益率(PER=Price Earnings Ratio)とともに用いられます。
株価を一株あたりの研究開発費で割り出した倍率(R&Dレシオ=Research and Development Ratio)とあわせて注目されはじめています。
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物色買いとは、業績不振の銘柄や株価が割高に評価されていて、将来下がりそうな銘柄を物色して買うことをいいます。
「選択買い(せんたくがい)」ともいいます。
反対に物色売りとは、業績不振の銘柄や株価が割高に評価されていて、将来下がりそうな銘柄を物色して売ることをいいます。
あまり使われていませんが、信用取引の『カラ売り』を意味する場合もあります。
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需給相場・需給関係とは、外国人買いが、個人の売りを大きく上回り、外国人投資が要因で株価が値上がりした場合、業績に対する評価もありますが、外国人投資の急増で形成された相場といえるということです。
需要が多い時は高くなり、供給が多いときは安くなる傾向にあり、これらを称して「需給関係が良い・悪い」と表現します。
基本的に株価は需要と供給のバランスによって売買価格が決まるといっても過言ではありません。
需要を押し上げる要因としては、一般には業績アップや新製品の開発など好材料が大きく影響する場合が多いようです。
反対に、業績ダウンや不祥事など悪材料があれば、その会社の株の売りが増加し、株価の下落材料になります。
このように通常は何らかの情報が原因で株価が上下しますが、これといった理由もないままに、特定銘柄の人気が急騰し、需要が供給を大幅に上回ることで株価を押し上げることがあります。
需給相場とは、このように市場内の需給関係だけで相場が動く状態をいいます。
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ろうばい売りとは、自己保有銘柄の株価が突発的に急落した時、その動きにあわてふためいて前後の見境もなくうろたえて闇雲に株式を売却してしまうことです。
突然、保有株式の株価が急落してしまうと、自分の銘柄選択は正しいと固く信じている投資家であっても、やはり弱気になってしまうものです。
好材料と思っていたニュースが実は単なる噂に過ぎず、逆に業績にとって悪い材料を抱えているかも知れないなどと疑心暗鬼に陥り、はじめは値上がりすると思って購入した銘柄が急に魅力のないものに感じられることがあります。
このような心理状況に支配された時、投資家は保有株式に見切りをつけて売却に走り出します。
これが「ろうばい売り」と言われるものです。
商品先物取引でも用いられる用語で「ろうばい投げ」という言い方もあります。
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会社四季報(東洋新聞経済新報社)・会社情報(日本経済新聞社)とは、ともに春・夏・秋・冬ごとに年間4回刊行される季刊誌で、全上場企業の業容などの基礎データや業態の推移などの近況が掲載されています。
そのため、上場企業の実態を全体的に把握するのに最適で、株式研究や企業分析などの資料として活用されることが多くあります。
事業内容、事業構成、役員、大株主などの株主構成、取引銀行から資本金、株価などの財務データ・財務指標や業績の推移や今期と来期の業績予想にくわえ、上場企業の近況を踏まえた企業分析的な短評も掲載されています。
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外国人主導相場とは、オイルマネーを源泉とした外国人投資家たちが集中して資金をマーケットに注ぎ込んだ、1980年(昭和55年)から1981年(昭和56年)にかけての大相場のことをそう、言い表しています。
大相場とは5年に一度あるかないかというくらいの大きい上昇相場のことです。
ここのところ、日本の特に東証は外国人主導の相場となっていますが、このときの相場はスケール感が違うほど、外国からのオイルマネーが日本に集中したころでした。
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物色売りとは、業績不振の銘柄や株価が割高に評価されていて、将来下がりそうな銘柄を物色して売ることをいいます。
あまり使われていませんが、信用取引の『カラ売り』を意味する場合もあります。
反対に、割高な商品または将来下がりそうな商品を選んで買うことを「物色買い」といいます。
「選択買い(せんたくがい)」ともいいます。
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大阪証券取引所は北浜という土地にあります。
転じて大阪証券取引所を北浜と呼ぶこともあります。
東京証券取引所が兜町と言われるのと同じです。
また証券取引所の近隣には多くの証券会社が存在しています。
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買い一巡とは、投資家が銘柄、業種を変えながら、買い物を続け、一巡して買い物が止まることを言います。
つまり相場に買い物がなくなった状態のことです。
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反落とは、上がっていた相場が一転して安くなってしまうことです。
下げ幅が大きい場合は、急反落(きゅうはんらく)といい、小さい場合は、小反落(しょうはんらく)といいます。
反落(はんらく)の反意語は反発(はんぱつ)で、下げ傾向にあった相場が高くなることをいいます。
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ケネディ・ショックとは1963年にケネディ大統領は、金利平衡税を導入することを発表しました。
金利平衡税とは、内外の資本移動に一定の制限を加えるため、内外金利差を平準化させるために徴収する税金のことです。
この税金によって、日本国内への資金流入が望めなくなったことから、日経平均株価は大幅に下落しました。
これが63年7月のことです。
ケネディショックとは、1963年7月と10月の株価暴落のことをいいます。
1963年7月にケネディ大統領が、金利平衡税を導入することを発表 した時、日本国内への資金流入が望めなくなったことから、日経平均株価は大幅に下落さらに、同年の10月に、ケネディ大統領が暗殺され、やはり株式市場は混乱した為、こう呼ばれています。
同年7月19日、日経平均株価は64円41銭安、翌日に58円91銭安と続落し、下げ率8.1%を記録しました。
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いや気売りとは、悪材料を嫌ったり、思惑どおりに株価が上がらないために、いや気がさして所有している株式などを売りに出ることをいいます。
取得した株式は、値上りすることを期待して推移を見守るものですが、その時の相場環境や思わぬ悪材料などで、うまくいかないことがあります。
これによって相場に対する失望感から投資家の「いや気」が生じることがあります。
こうした相場のムードを嫌って売りを出すことを「いや気売り」と言っています。
ただし、時には利益が確定していても、もう一段の上昇を見込んでいた思惑が外れたことによって「いや気売り」に出ることもあります。
これに対して「いや気投げ」という言葉があります。
「いや気投げ」とは、完全に損失が確定している環境下で、これを覚悟のうえで売りに出ることから、失望の度合いが高いと言う事が出来ます。
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買いあおるとは、一時に大量の買い注文を入れ、横ばいか、または下がり気味の相場を無理に値段をつり上げることを言います。
買い手が自分の思い通りに相場を動かすために、経済動向関係なく行う買い手段です。
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午前9時から取引所の立ち会いが始まり、最初の取引のことを寄り付き、午後3時ごろの最終の売買を大引け、前場の最終取引を前引けと呼んでいます。
前場後場のそれぞれの開始時の売買を寄り、終了時を引けと呼びます。
特に、一日の取引の開始時、東証の場合ですと午前9時を寄り付き(よりつき)、前場の終了時、東証ならば午前11時を前引け(ぜんびけ)、後場の開始時、東証なら午後1時を後場寄り(ごばより)、一日の取引の終了時、東証なら午後3時を大引け (おおびけ)と呼びます。
例えば、前日の夜に出していた成行き注文は寄り付きで決まる価格(始値)で約定します。
前場と後場の取引時間中の事をザラ場 (ざらば)と呼びます。
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投資クラブとは、数名から20名程度の個人のメンバーが集まり、証券投資について学びながら実際に資金を出し合って投資する制度です。
証券について全く知識がなくても、メンバー全員で学習することにより、気軽に始められます。
また共同で投資するため、比較的少額の資金から証券投資が可能で、投資運用の知識や経験を得ることができます。
投資クラブを設立するためには規約を作成し、証券投資を行うために、証券会社の取引口座を開設します。
投資クラブは、小人数の親しい仲間同志で小口の資金を出し合い、気軽に投資の経験を重ねることができます。
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防戦買い(Defensive Buying)とは、相場において、株価の下落を防ぐために、買いあがることを言い表します。
仕手筋との仕手戦や買い占めといった攻防においてイニシアチブをとるがために対抗して買っていきます。
結果として、限られた特定の者が集中して買占めていくので、市場の浮動株が少なくなります。
これの対義語として、防戦売り(Defensive Selling)があります。
これは、株価の上昇を防ぐために、売りを浴びせることをいいます。
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処分売りとは、損失が生じている株式を売却することです。
「損切り(そんぎり)」ということもあります。
端的に言うと、株価が購入時点よりも値下がりし、含み損を抱えている銘柄を売却することです。
仮に今現在値下がりしていて損失が生じていたとしても、辛抱強く保有し続ければいつかは値上がりするという淡い期待を抱きがちですが、見込みがない銘柄であれば、長期保有しても時間の無駄ということも考えられます。
※「見切り千両」という相場格言があるように、このような銘柄に引っ掛かってしまった場合は、売却して現金化し、他の有望銘柄に乗り換えたほうが望ましい結果になることもあります。
※「見切り千両」とは、損切り、つまり、ある銘柄に見切りをつけて、損を覚悟で売ることにより、大損を避けられれば千両の価値があるという意味の格言です。
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ジャスダック(店頭株)の売買仕法は、証券会社のJASDAQ端末入力より、投資家が出した店頭株の売買注文がされますが、オークション銘柄は、条件に合う売り注文・買い注文を付け合わせ、マーケットメイク銘柄は、マーケットメイカーの気配提示して、それに対応する注文の売買を成立させています。
さらに説明しますと、ジャスダック(店頭株)の売買仕法は、ジャスダックシステムでジャスダック市場の売買は行われていて、証券会社のJASDAQ端末から投資家が証券会社に出した店頭株の売買注文が入力されます。
つまり、オークション銘柄については、条件の合う売り注文・買い注文を付け合わせ、マーケットメイク銘柄については、マーケットメイカーの気配を提示し、対応する注文の売買を成立させるのがジャスダック(店頭株)の売買仕法です。
ちなみに、オークション銘柄とは ジャスダック市場で取引される銘柄のうち、マーケットメイク銘柄以外のもののことです。
売り注文と買い注文を一つの場所に集めて注文同士で約定を成立させるオークション方式で取引される銘柄のことです。
マーケットメイク銘柄とはジャスダック証券取引所が指定した銘柄で、ジャスダック対象株式の売買を、ジャスダック証券取引所へ届け出たマーケットメイカー(証券会社)が、売り気配や買い気配などを継続的に発表し、当該気配に基づいて実際に売買を行う義務を負う銘柄のことをいいます。
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証券業協会とは、国内にあるすべての証券会社および登録金融機関(銀行や協同組織金融機関など、有価証券取引を行う金融機関として内閣総理大臣による登録を受けた金融機関)により設立され、国内の有価証券市場において、協会員が行う証券取引などを円滑かつ公正にし、かつ、投資者の保護に資することを目的とする法人で、日本証券業協会といいます。
1940年に証券業協会が設立され、1992年に日本証券業協会となりました。
日本証券業協会の主な業務は、自主規制業務、証券業・証券市場の健全な発展を推進する業務、国際業務・国際交流などとなっています。
2005年に証券教育広報センターができ、学校向け及び一般向け普及・啓発活動の拡充・強化を図っています。
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連想買いとは、買いが拡大していく状態を言います。
買い材料が出て、ある特定の銘柄の買いが始まると、同時に、同業種、同業態の株にも影響が出て、思惑買いで連想買いとなっていきます。
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ストック・マインド(stock mind)とは、「ストック・マインドが冷えた」、「ストック・マインドが高まった」などと表現するように、投資家の投資意欲のことをこのように呼んでいます。
個人投資家、機関投資家などという区分けを問わず、株が上がると当然の結果としてストック・マインドが高まってきますし、下がると冷える傾向にあります。
何らかの要因によって株価が上がったり下がったりしますが、投資家としては株式市場などの証券市場において利益を上げることを至上命題にしていますから、ストックマインドも投資においては重要なファクターと言えるのではないでしょうか。
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株式評価損とは、株式を買ったときの価格(簿価)から値下がりして現在の価格(時価)の方が低くなっているとき、その差額を株式評価損といいます。
逆に、時価の方が高いときその差額を株式評価益といいます。
損益計算書では、簿価と時価の差額を株式評価損に計上します。
バブル以降の株価下落で、多くの企業が株式評価損の償却をし、大幅減益の赤字決算をしました。
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損失の出ている有価証券を、買い戻し条件付きで時価とかけ離れた値段で第三者に転売すること。
保有している株式や債券が値下がりして、含み損がバランスシートに載ることを嫌う企業が、証券会社に間に入ってもらい、決算期の異なる企業を相手に、後日の金利付き引き取りを条件に、時価より高い値段で売却することを指します。
粉飾決算の一種とも言えます。
企業決算において連結決算が重視されるようになった現在では、連結対象外の企業と話をつける必要があるために実際に行うのは難しくなっています。
バブル経済崩壊直後には証券会社が仲介してこのような取引を行うこともしばしば見られたが、1991年に証券取引法が改正されて事実上禁止された。
1980年代までは証券会社の損失補填の手段として利用されていましたが、その後の証券不祥事で問題化し、現在は証券取引法で禁じられています。
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突っ込み警戒とは、株価の急落し過ぎたため、反動を心配して売りが控えられることをいいます。
株価が下降局面にあっても、大きくかけ離れて下落した時には自立反発する可能性が高いという市場の法則があり、買いのタイミングでもあることから警戒されて下げ止まるのが一般的です。
反対に、株価が上昇し過ぎたため、反動安を心配して買いが引っ込むことを「高値警戒」と言います。
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飛びつき買いとは、上値を期待して急いで買いを行うことを言います。
相場がかなりの高値の状態の時に使われる買いの用語です。
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