資産運用まるわかり事典

新安値とは、過去に例がないほど、相場が落ちこんだ状態のことです。

反意語は新高値（しんたかね）といい、過去最高の値段のことをいいます。

新安値（しんやすね）と新高値（しんたかね）は、開設来とか年初来、昨年来などとともに使われます。

写真相場とは、市場において、価格の自主形成力が乏しく、まるで写真で写したかのように、他の有力な市場の動きに同調、追随して変動していく相場のことをいいあらわします。

代表的な例としては、ニューヨーク取引所の動きに対して、東京市場が追随することが多いことが挙げられます。

「米国がくしゃみをすれば日本は風邪をひく」といわれているように、日本においてアメリカ市場からの影響はとても大きいものがあります。

こうした現象は日本に限ったものではなく、経済のグローバル化が進んだ結果、一国の景気、株価動向は、そのほかの国々の景気、株価に対して、自然と影響を持つようになっているのです。

売りたい強気とは、これから相場は下がるだろうという見通しなのに対して、少しでも高く売ろうと思う気持ちが先行して、少しでも値が上がった所で売ろうと自分で勝手に思ってしまう事です。

しかし相場の世界では、なかなか売りたい水準まで価格が上がってこないことが多いようです。

相場に対して、希望的観測を持たないように、という戒めです。

株式投資や商品先物取引をする場合には、どうしても主観的になってしまいます。

株式投資の基本は、あくまでも自己判断が大前提となっていて、そういった意味では、孤独な世界といえるかもしれません。

これの逆で、買いたい弱気という格言もあります。

買いたい弱気は買いそびれてしまうだけで、損をするわけではありませんが、売りたい強気は、自分の持っている銘柄を売りたいのに、もう少し値上がりするだろうという自己中心的な誤った希望的観測を持った結果、売る機会を逸してしまい、結果として損をしてしまうということになります。

引受業務とは、アンダーライティングともいわれ、増資などにともなう、企業の新規発行株式や債券、転換社債などの有価証券を、証券会社が買い取って、投資家に販売していくことをあらわします。

証券会社が行う４つの業務のうちの一つです（４つの業務をすべて行っている証券会社のことを総合証券会社と呼びます）。

証券の買取のため、もし売れ残った場合には、証券会社が自身の責任としてそれを引き受ける必要があります。

これと似た業務に、募集・売出し業務がありますが、こちらは委託販売になります。

東証の適時情報開示義務（Timely Disclosure）とは、東京証券取引所が上場する会社に対して、求めている適時な情報開示のことをあらわします。

これは、市場に参加する一般投資家が、自己責任の原則でもって、各自適切な投資判断が行えるようにするためです。

東証が、上場会社に課している責務をあらわした規則として、「上場有価証券の発行者の会社情報の適時開示等に関する規則」があります。

この適時情報開示義務に関連する代表的な例としては、インサイダー取引が挙げられます。

５％ルールとは、上場企業の株券を５％以上買占めなどにより大量保有された場合、5日以内に内閣総理大臣へむけて大量保有報告書を提出する義務がある制度のことをいいます。

これには、株式が特定の第三者に大量に保有された場合、株価に予想外の値動きがある可能性があることから、投資家保護を目的として、情報公開をさせることで市場の公平性および透明性を保つ役割があります。

1990年の証券取引法改正で導入されることになりました。

違反するとは刑事罰の対象となります。

予想利回り（よそうりまわり）とは、将来受け取ることが予想される配当金額をベースに算出された株式利回り。

株式利回りとは、受け取った配当金額を株価で割ることによって求められるもので、株式投資を行う際の銘柄選択基準の１つになります。

分母に相当する株価の水準にもよりますが、一般的に配当金額の多い企業ほど株式利回りがアップします。

ここで用いられる配当金は、基本的に前期のものになりますが、実際に投資を行う場合は、過去の実績よりも将来の予想が大事になってきます。

そこで、当期の予想配当金を基準に株式利回りが計算され、その算出された利回りのことを「予想利回り」と言うのです。

また、いくつかの銘柄について予想利回りを計算し、それを平均したものが「予想平均利回り」です。

普通取引とは、株式の売買が成立した日を含めて、4営業日目に代金と株券の受渡しが行われる取引のことです。

普通取引は基本的な売買の形態で、売買高の99%以上を占めています。

営業日の計算は土・日曜日を除きますので、最長6日になります。

また月末をはさむ場合は、決済が翌月回しになり翌月受け渡しと言われます。

ただし、配当落または権利落として定められた期日の普通取引については、売買契約締結の日から起算して5日目の日に決済が行われます。

当日決済取引は、売買契約締結の日に決済を行う取引で、クロス取引のみが対象となります。

当日決済取引は、株券または現金が至急に必要となったときに利用されるものです。

地相場とは、それぞれの銘柄に見合った株価水準のことをあらわします。

株価は、水物であり、企業の実態以上、もしくは実態以下に評価されることで、上がったり下がったりを繰り返します。

そうした中で企業の財務内容としてふさわしい株価に落ち着いた安定的な水準にある相場状態を地相場といいます。

また、上下に揺れ動いて不安定な状態だった相場が、安定感あり、大きくは市中相場から離れることはない状態のことも地相場といいあらわします。

名義貸しとは、自分の名義を他人の資産運用などのために貸すことですが、名義を貸した人が契約の責任を負うこととなります。

かつては、証券会社が大口の顧客に対して会社の名義を貸し、配当や増資新株の取得を代行することをいいました。

しかし1972年、当時の大蔵省証券局長通達によって証券会社自身の名義貸しによる営業を禁止しています。

名義貸しでは、証券会社の社員が顧客の証券取引において、社員自身や親族などの名義や住所を使用させる名義貸し、住所貸しが行われていました。

また、インサイダー情報を入手した顧客が、他人名義の口座を使用して取引を行う名義貸しなどもあります。

いづれの名義貸し、住所貸しも禁止行為とされています。

上げ足とは、株価が上昇する動き、足取りのこと。

また、この過程での踊り場であることも意味します。

基本的に、ケイ線に用いられている足どりの１つで、上昇相場にあることを指します。

反対に、下降相場の場合は「下げ足」と言います。

その足どりとは、ケイ線で表される足形を結んだものですが、上昇度合いによって、きめ細かくなったり、概略的になったりとさまざまです。

前者は目先の相場の観察に、後者は中・長期的な傾向の観察に利用されます。

ただし、これは「日足」「週足」「月足」「年足」と、指す期間によって傾向が変わります。

一般的には、短期的な株価の上昇を指すことが多く、例えば、急カーブで上昇した場合などは「上げ足を速める」と言い表されます。

大発会（だいはっかい）及び大納会（だいのうかい）とは、日本の証券取引所において、一年間の取り引きの初日と最終日に行われるイベントの事をいいます。

日本証券市場において通常の株式の取り引きは、日本時間の午前9時から午後3時（途中午前11時から午後12時30分は休憩）までとなっていますが、大発会・大納会の時は、両日とも午後（後場）は休場となり、午前11時で取り引きを終了します。

また、これら大発会・大納会の当日には、恒例の「手締め」が行われます。

ただし、外国為替市場（外為市場）に関しては、土曜日・日曜日と各国の法定祝日を除いて、24時間継続して取り引きが行われることもあり、大発会・大納会は行われていません。

大納会は、通常12月30日に開催されます。

その年に話題となった人物をゲストで招待して、立会終了の鐘を鳴らすのが恒例となっています。

また、来場者に、その場で打った生そば（持ち帰り用）が振舞われます。

通常、大納会では新年の相場を意識して、株式を買い控える動きが多いようです。

通常、大発会は1月4日に開催されますが、該当する日が土曜日・日曜日となる場合は直後の平日にスライドして行われます。

なお、大納会も該当日が土日の場合は直前の平日にスライドして執り行います。

大発会の場合は、新年最初の取り引きというご祝儀相場ということもあり、高い株価が付けられることもよくあります。

弱もちあいとは、株価が小幅安の状態。

その銘柄の株価の行方に対して、値上がりするという見方と値下がりするという見方とが拮抗した場合、株価がほとんど動かない状態になることがあります。

ただし、そうした相場環境のなかでも、値下がりするという見方がやや優位に立てば、株価は小幅安になります。

この状況を「弱もちあい」と言います。

また反対に、値上がりするという見方がやや優位であれば、株価は小幅高になります。

その状況を「強もちあい」と言います。

もちあいの状況が続くと、株価の行方がわかりにくいだけに、投資判断も難しくなります。

材料難（ざいりょうなん）とは、相場を動かす材料が見当たらず、相場が動きにくい状態にあること。

株価はさまざまな要因で動きますが、その要因が材料となります。

相場全体に影響を与えるものには景気動向や為替、金利などが、また、個別の株では企業業績や新製品・新技術の開発などがあります。

これらが材料となって株価を動かしているわけです。

ところが、株価を動かす材料がこれといってない場合は、様子見気分が広がり、相場は上にも下にも行けず膠着状態に陥ります。

景気の安定期などにみられる現象です。

戻り売り（もどりうり）とは、下げ基調の相場が一時的上昇してきた時に売り玉を作る事です。

下げ相場で有利な値段で売り玉を作るには戻り、つまり調整的な上げを待って建て玉を作る事が定石です。

すなわち、戻り売りとは相場が下落していたが、一時的に戻って高くなった所で売ることをいいます。

下落している状態から反発して一時的に株価が戻している状態で売ることを言っています。

戻り売りの反対の意味の言葉に、押し目買いという言葉があります。

上昇している状態から反落して一時的に下げている時に買いを入れることを押し目買いという。

ジリ高は値を少しずつあげている状態を指します。

ジリ貧（安）は反対に、値を少しずつ下げている状態のことです。

東京証券取引所の市場一部上場銘柄のうち、上場株式数6,000万株未満を小型株と呼び、発行済み株数２億株以上が大型株、6,000万株以上２億株未満が中型株としています。

上場会社により、1単位の株数が異なるため（単位株数がそれぞれ違うため）、上場株式数×1000株/1単位の株式数を計算することで統一しています。

しかし、最近は１株単位で株価が何十万円もする株もあり、発行済み株数はそれほど多くないのにもかかわらず時価総額が大きな株もみられます。

従って小型株とするかどうかの判断基準も変わっており、あくまでも時価総額が小さい株を小型株と呼ぶことが多くなってきています。

三洋証券の会社更生法申請とは、平成９年11月3日、準大手証券会社の三洋証券は、東京地裁に会社更生法の適応を申請しました。

不良債権と過剰な設備投資での経営悪化が理由と言われています。

三洋証券の会社更生法申請により、顧客の口座が心配されたが、旧大蔵省は預かり現金・有価証券全ての資産を保全しました。

寄託証券補償基金１社当り20億円では間に合わず、野村證券が100億円を拠出しました。

＜三洋証券株式会社とは＞三洋証券株式会社（さんようしょうけん）は、かつて営業していた日本の証券会社である。

1997年11月3日経営破綻。

東京都中央区 (東京都)|中央区に本社を設け、国際証券（現在の三菱UFJ証券）、勧角証券（現在のみずほインベスターズ証券）などとともに、いわゆる「準大手証券会社」の一角を担っていました。

買いを出すにあたっての好機をいいます。

つまり値段が安くなったときです。

底入れや底入れが近いと思われるとき。

あるいは、相場が急落したときなどが絶好の買いのタイミングとされていますが、値段が安いという判断が難しいので逃すことが多いといわれています。

ニクソン・ショックとは、大幅な貿易赤字に陥ったアメリカが、ドルと金との交換を停止したことによる衝撃をいう。

1970年代、インフレが進行し赤字が膨らみ、アメリカ経済の懸念からドルの信用が低下、ドルから金への交換が急増しました。

そのため、金の保有準備高が大幅に減少したことから、当時の、ニクソンアメリカ大統領がドルと金との交換を停止したのです｡これをニクソン・ショックと言いました｡戦後、欧州及び日本の経済回復に伴う米国の経済力の相対的な低下や米国の国際収支赤字の拡大により、米ドルに対する信任も次第に揺らぎ始めた。

そのため、何度かドル防衛策が打ち出されたが、71年8月になってニクソン大統領は「ドル防衛のために米ドルと金、その他の資産との交換を一時停止する」と発表した。

これに伴って欧州の主要為替市場は１週間閉鎖され、市場再開後も為替相場は混乱した。

日本は当初、円相場の上昇を防ぐべく米ドルの買い支えを行ったが、8月28日には介入を停止、8月末にはフランスを除く主要国はすべて固定相場制から離脱した。

その後、12月に米ドルの切り下げを含む多角的通貨調整で合意がみられた（いわゆるスミソニアン体制の成立）が、これも長続きせず、1973年第１四半期には主要国は全面的に変動為替相場制へ移行した。

生まれ株とは、公開株がはじめて出来た値、増資権利落ち後をいう時もある。

公開株がはじめてできた値のことで、権利落ち後の最初の値をいうこともあります。

生まれ株とは、公開株がはじめてついた値を言います。

また、『増資権利落ち』後の最初の値のことを言う場合もあります。

ちなみに、権利落ちとは 所定の期日を過ぎて、株主割当増資に応募する権利や新株の無償交付を受ける権利を失うことです。

株の売買はすべて４日目決済で取引をしているから株主割当増資の場合、期日の４日前を過ぎるとその権利が消滅してしまいます。

このため４日前に株価はプレミアム分だけ下がりますが、これを権利落ちと呼んでいます。

未決済勘定（未済）とは、信用取引について顧客が証券会社から供与された信用に係る債務であると証券取引法において定められています。

証券会社と投資家との間での受け渡しが、「未決済」の状態のことで未済とも言われます。

投資家が決済期限を守らないと未決済勘定になります。

仕切り販売とは、投資家の注文もないのに、証券会社が大量の株式を買い、投資家に対して時価に見合った適当な価格で在庫となった株式を販売することをいいます。

また販売する時だけでなく、投資家が保有している株式を買い取る際にも、仕切りが行われることがあります。

また仕切り値とは、株や為替などの売買取引を第三者に委託する場合、指値注文と成行注文がありますが、成行注文で確定した価格のことをいいます。

株価収益率表とは、株価収益率を表で表したもので、毎週土曜日の新聞の週間株式欄に全銘柄の株価収益率表が掲載されてます。

全銘柄の株価収益率が載ってるので、株価収益率表は、企業同士を比較する際に多いに役立ちます。

株価収益率（PER=Price Earnings Ratio）とは、株価が何年で利益が出ると見込んで設定されたのかを示す数値のことで、株価純資産倍率（PBR=Price Book value Ratio）とともに株価の状況を判断する指標になります。

株価を1株あたりの利益（一株利益＝ひとかぶりえき　EPS＝Earnings Per Share）で割って計算されます。

株主にとって「全ての利益が配当に回された時、元本回収に何年かかるか」がわかり、企業にとっては「株主から投資してもらった資金（元本）に対しる収益の割合（利回り）がどれくらいあるか」がわかります。

倍率として表され、一般的に20倍前後が割高、割安を判断する分岐点といわれ、倍率が大きければ、大きいほど、その株は割安株であるといえます。

株価収益率（PER=Price　Earnings Ratio）は、時価総額を当期純利益で割ったものと言い換えることもできます。

気重いとは相場が低迷していて買い気が盛り上がらない状態のことをいいます。

特にこれといった好材料がなく、相場が低迷状態で、人気が重い状態のことです。

ここで気とは、人気のことを意味をし、人気が重い、つまり人気が盛り上がらないから来ています。

類似語で「頭重い」があり、これの意味は上値に戻り待ちの売りなどがあり、上昇の動きがないことを意味します。

普通株は、権利内容に限定のない標準的な株式で、配当の請求、残余財産の分配、株式の買受け、株式の消却、議決権などの権利を持っています。

株式の種類によっては、これらの権利の一部に制約が付くものがあります。

配当金や残余財産の分配の際に、普通株式に対して配当や分配の順位が後になる後配株式や、株主総会に出席して議決権を行使する権利が付与されない無議決権株式などです。

一般的に、株式市場で普通に売買されている株式のほとんどは普通株式です。

証券総合口座とは、証券会社における、銀行の普通総合口座のようなものです。

証券会社における取引をスムーズに行うために、手持ち資金をプールしておくための口座となります。

通称、MRF（マネーリザーブファンド）といわれます。

預金ではなく、投資信託の一つのため、元本保証はありませんが、元本が元金割れなどといったことにならないよう、安全性に配慮し、かつ安定した収益の確保を目的とした、公社債投資信託ですので、現実的には、普通預金と同じ感覚で考えていいでしょう。

証券会社の取引のほかにも、給与の受取口座などにも利用可能です。

なお、一般的に、口座管理料、および手数料は無料です。

同時線とは、チャートパターンの一つで、株価の始値と終値が同じだったことを示すものです。

これが出るときは相場が転換局面にあることを意味します。

寄引同時線とは上下に同じ長さのヒゲがあって、気迷い気分ながらこれから転換局面を迎えることを意味しています。

ロイター商品相場指数とはイギリスの通信社ロイター通信が作成・公表している商品価格の指数のことです。

指数を作成する際に対象となっている品目数は17で、国際貿易に重要と思われる商品で構成されています。

主に一次産品（小麦や羊毛、コーヒー、銅など）の価格動向を把握するために用いられる指数です。

指数の基準日は1931年９月18日で、この日の価格を100としています。

また、ロイター商品相場指数と同じように、世界の主な商品相場の動向を表すものに、アメリカのＣＲＢ商品指数があります。

近年は、商品先物取引の中心地もアメリカに移っており、商品相場の価格動向を把握する際にＣＲＢ商品指数を用いるケースが増えています。

これらの数値が上昇すると、インフレ懸念が強まる恐れが高まり、金利水準の上昇、株価の下落につながる危険性が生じてきます。

日計り商いとは、同一の投資家が、ある銘柄を買い、それを同日に売却、または、空売りして同日のうちに買い戻すような売買方法のことを言います。

日計り商いは、『値ザヤ稼ぎ』を目的に使われる手法です。

デイトレードなどはこのことを指します。

むし返すとは、前に相場を動かした材料が、また相場を動かす事を言います。

むし返しは、相場が停滞している時に多く見られる動向です。

安定配当とは、会社から株主に支払う1株あたりの配当金、あるいは配当性向を一定水準で、長期間にわたり継続することをいいます。

配当性向は、当期利益のうち株主に配当した割合のことです。

一般的に配当性向の低い会社の場合は、その分だけ会社の内部留保が手厚いといわれます。

また日本の場合は配当金が、欧米の場合は配当性向が重視されます。

安定配当の会社は、株式が投資の対象となりやすく、安定した株主が増加し株価も安定します。

また株主にとっても、一定の配当金が得られる会社は歓迎されます。

安定配当を行える会社は、株価が安定するため、長期保有の株主が増える傾向にあります。

戻り足とは、下落を続けていた相場が、逆に買われて上昇すること。

株価は常に変動しており、水準以上に高くなれば利食い売りが出て下落しますし、反対に水準以上に安くなれば押し目買いが入って上昇に転じます。

「戻り足」は、下落した株価が再び上昇基調をたどる様子を言い、「戻り足が速い・遅い」というように使われます。

下がった株価が上昇し、再び下落した時の高値を「戻り高値」または「戻り天井」と言います。

さらに、下落していた株価が値上がりし始めてから最も高い株価を、「戻り新値」と呼ぶこともあります。

預り証不発行制度とは、公社債や投資信託の買い付け、売却、満期のたびに、取引明細書を発行する代わりに、預り証を発行しない制度のことです。

公社債、投資信託の買い付け、売却または満期のたびに、預り残高や取引明細がわかる取引明細書（受渡計算書・残高明細書）を発行する代わりに、預り証を発行しない制度で、取引明細書方式という。

株式、公社債、外国証券などの取引の際、預かり証の交換、証券の保管、その他の取引などの移動について預り証を発行しない月次報告書制度もある。

見直し買いとは、人気圏の株や割安株を何かの材料をきっかけに投資家が見直して買うことを言います。

人気圏外の株は他の銘柄と比べて割安なので見直し買いされる傾向がみられるのが定石です。

さらに説明しますと、見直し買いとは、割安といえる株を見直して買うことをそう言います。

見直すには、何らかの見直すきっかけが必要になりますが、投資家がそこをどう判断するかによって見直し買いされる傾向なども決まってきます。

小しっかり（こじっかり）とは、株価がそれなりに高く、下落の心配がないこと。

相場全体にも個別の銘柄でも使用されます。

例えば、前日の値段より高い値段がつき、そのまま推移している状態であれば、「相場はしっかりしている」「○○株はしっかりしている」などと言います。

また、前日の株価との比較でなくても、株価がある期間、高いところでもちあっている時にも使います。

この場合、日々の株価の動きによる高低は問題ではなく、高値の水準を維持していることが「しっかりしている」に当たるわけです。

「しっかり」の反対は、「甘い」です。

Ｓ&Ｐ株価指数（Standard & Poor’s Stock Price Index ）とは、アメリカの代表的な株価指数の一つです。

有力投資情報会社である、スタンダード・アンド・プアーズ社が、アメリカのニューヨーク証券取引所（NYSE）、アメリカン証券取引所（AMEX ）、NASDAQ（National Association of Securities Dealers Automated Quotations）に上場されている銘柄の中から代表的な500銘柄を基にして算出された時価総額加重平均型式の指数のことをあらわします。

機関投資家の運用実績を測定するベンチマークとして有効です。

場違い筋とは、その取引所の上場商品の流通加工などの関連業者、つまり、当業者や実需筋などと呼ばれる者以外の者の事をいいます。

彼らを「よそ者」という意味でこう呼びます。

スターリン暴落とは、昭和28年3月5日に、ソ連を戦前から支配してきたスターリン首相が、重体というニュースによって、朝鮮戦争の終結を予想して起こった軍需株を中心とした株価の暴落のことです。

日経平均株価は、前日比37円80銭安の344円41銭と10％もの下げで、市場は混乱しました。

戦後の大きな上昇相場は五回。

相場には周期（リズム）がある相場にはリズムがあります。

戦後の大きな上昇相場は五回ある、といわれていますが、その上昇月数は78～90か月となっています。

第一波動は1946年8月から53年2月まで。

戦後の復興と朝鮮特需を評価してのものでした。

ピリオドが打たれるのはスターリン・ソ連首相の死がきっかけになりました。

特別配当とは、会社の業績が格段に好調な場合、上乗せされる特別な配当のことを言います。

特別配当は、ある決算期に利益が増加したが今後については不透明な場合に、とりあえず「特別」という名目で増配するものです。

つまり、配当を今後も引き上げるのではなく、1期間のみの限定であることを明示する効果をもちます。

特別配当は、中間配当や期末配当などで実施されます。

これ以外の配当の種類には、普通配当や記念配当などがあります。

泥沼相場とは、底なし沼に足をとられ、はまったかのごとく、抜け出せないくらい下げ相場がつづく状態で身動きがとれないことです。

投資家によっては、更なる損失の拡大を防ぐために、損失を被ることを認識した上でタイミングを見て売りに出す「投げ」をおこなう人もでてくる可能性がありますが、カンタンに「投げ」をすることもできないくらいの下げ相場のことを「泥沼相場」といいます。

採算買い（さんさんがい）とは、株式投資のモノサシである、利回り、株価収益率、株価純資産倍率を基準にしてソロバンをはじいて（様々な考慮を経て）買うことをいいます。

かつて採算買いは利回り採算を意味していましたが、今はソロバンに合う株を探すのは困難であるので、株式分割や中間発行、株主割り当て増資を考慮に入れた採算買いも実際にあります。

すなわち、採算買いとは、利回りや株価収益率などを基準に株式を買うことを表します。

これは、現実買いと同様に、単なる人気や材料に左右されない買いです。