3分の1戻しとは、下げ止まってから、下げ幅分の3分の1上昇すること。
株価が上下どちらに行くかを判断するための1つの目安とされています。
例えば、1,600円していた株価が下落に転じ、1,000円の安値をつけたところで、上昇に転じたとします。
この場合の下げ幅は600円で、3分の1戻しに当たる株価は安値から 200円高の1,200円になります。
ここを突破できるようなら一段の上げがあるとされ、この地点で上げどまれば、相場は再び安値に向かうと見なされます。
3分の1戻した時が、さらに上昇か下げかの分岐点になるわけです。
全値押し(ぜんねおし)とは、株価が一旦上がった後で、もとの株価まで値が下がることをいいます。
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金融クロスとは、資金調達を目的とした※クロス取引のことです。
通常は、売り手が買い戻し条件付きで現物株を手放し、これを信用取引で買う方式をとります。
容易に資金が手に人るため、不況時にはよく行なわれました。
分かりやすく例を挙げますと、一株500円の株を1万株売却すると、500万円になります。
それを信用取引で買いに出た場合は、保証金は、30%の150万円でいいわけですから、差し引きすると350万円の資金を調達できることになります。
※クロス取引とは、自己が保有している現物株を売却して、同時に、信用取引で買う方法で行われます。
金融クロスは、信用取引をする際には少額の保証金で済むことから、現物株を売った金額の差額で資金を調達することが可能になります。
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気迷いとは、先行き上昇するか下落するか、相場の見通しがつかず、売るべきか買うべきか迷っている状態をいいます。
通常、売買高も少なくなります。
売って良いのか買って良いのか分からなくなっている人気のことを気迷い人気といいます。
また、その他の使い方とは「気迷い相場」「気迷い症状」などがあります。
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増資圧迫とは、企業や法人からの増資が一時的に集中した際、払い込み資金調達のための売り物が増えてたときに、相場を抑え株価が低迷することを言います。
増資をするということは、企業が新株などを新たに発行するのですが、投資家はその新株に対してお金を払い込まなければならないという急な資金調達に奔走するという事態になります。
以前、日本国内の増資は額面発行が多く、プレミアが得られるので通常は歓迎されたという経緯がありました。
しかし、増資が一時期に集中したり金融逼迫時に強行されると、株主が払込資金の調達のために、他の株の換金売りに動かざるを得ません、本来ならば歓迎される増資が、かえって市場の圧迫要因になる原因となってしまいます。
このような状況を表す言葉として、増資圧迫という言い方が、市場全体あるいは個々の銘柄いずれの場合にも使われます。
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証券会社が倒産したとき、投資家の資産は原則として1千万円まで補償されることになっています。
分別管理が確実に行われていれば、投資家の預り資産は全額戻ってきます。
この仕組みのことを”口座の分別管理”というのです。
口座の分別管理は、証券取引審議会が義務命令を出しているものです。
証券会社が倒産した場合、顧客が預けた株券などの有価証券は保護預りの措置がとられているため手元に返還されます。
ですが、株式の売却代金、信用取引の証拠金を、証券会社が自己資金と一緒に貯金や運用している場合もあり、全て返却されないことがあるのです。
このようなことが起きないように、証券会社と顧客口座との分別管理の徹底を行っています。
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材料出尽くしとは、株価に影響を与えるとみられていた材料が実際に明らかになっても、株価が無反応であったり、逆の方向に動いたりすること。
株式市場では、あらかじめ好・悪材料を見込んで株式が取引されるため、材料が発表される前に、人気化して株価が上昇していたり、逆に下落していたりする場合が多いものです。
株価を動かしていた材料が実際に公表された時は、すでにその過程で材料の持つ価値は株価に織り込み済みで、株価へのインパクトはなくなってしまうわけです。
株価の先見性の1つですが、材料は新鮮なうちほど株価への影響度が高いと言えます。
好材料の場合は「好材料出尽くし」、悪材料の場合は「悪材料出尽くし」と言います。
半値戻し(はんねもどし)とは、値下がりした株価が、下落分の半分程度まで値上がりすることです。
押し目読み(おしめ)とは、上げ相場が一時的に下がること。
人気化して株価が上昇していても、一本調子で上昇し続けることはありません。
どんな銘柄でも、ある程度株価が上昇すると、安値で買って利益が出た人が利食い売りをするため、一時的に株価が下がる場面が必ずあります。
とくに、株価が上昇を始めて間もない頃の最初の押し目は、まだ買いの勢いが強い場合が多いので、「初押しは買い」とも言われ、絶好の買い場と考えられています。
ただし、相場の下げが、一時的な下げ、つまり押し目なのか、それとも、長期にわたる下げ相場の始まりなのか、銘柄に関する情報や市場の状況などを十分に見極めなければなりません。
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異常株価開示制度とは、東京証券取引所が、昭和56年6月から毎月1回、全上場銘柄のPER(株価収益率)とPBR(株価純資産倍率)を、東証日報付録に公表している制度のことをいいます。
小型株が、企業実態から遊離して、常識ではとうてい考えられないような高値をつけた後、その果ての大暴落といった事態を防止するのが主な目的で株価の異常を2つの指標を用いて一般投資家に知らせているものです。
機関投資家・個人投資家を問わず、投資家と健全な証券投資の発展を守って行くという使命を担っています。
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好材料・悪材料とは、株価を上げ下げするる主要な原因や出来事のことをいいます。
会社の無償増資や増配などの業績向上に関するもの、画期的な新技術や新製品の開発、将来性のある展望を持てるものは好材料となります。
強材料、買い材料とも言われます。
一方で、株価を下落させる無配転落や会社の不祥事、減益、赤字転落、不景気感などは悪材料となり、弱材料、売り材料とも言われます。
仕切り売買とは、証券会社が投資家からの注文を取引所を通さず店頭で売買することで、店頭株は認められていますが上場株は禁止されています。
仕切売買は、証券会社が顧客に代わり時価に見合った適当な価格で在庫の有価証券を売買します。
顧客からの注文に対し、証券会社が自己判断で売買が行えるのが仕切売買です。
また仕切売買は自己売買ともいい、証券会社などの証券業者が顧客の売買注文に対して、みずからその相手方となって売買を行います。
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前場(ぜんば)・後場(ごば)とは、証券市場の立会時間のことを指します。
前場とは午前中に行なわれる取引のことで、東京証券取引所の場合、午前9時から11時までの立ち合いのことを言いいます。
また後場とは午後の取引のことで、同じく東証の場合、午後12時30分から3時までのことを言います。
いわゆる二場制です。
前場より後場の方が相場が大きく動いたり、荒れたりする時が多いようです。
やはり市場の終わりが近づくとせっぱ詰まった精神状態になるのでしょうか。
株式の取引は「証券取引所」で行われています。
証券取引所は東京、大阪、名古屋、札幌、福岡の5ヶ所にありますが、実際の取引のほとんどは東京か大阪で行われているといっても過言ではないでしょう。
取引所では、取引をする時間を立会い時間と呼んでいます。
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クロス(クロス取引)とは、1つの証券会社が単体で、ある銘柄・数量の注文と、それに対当する同一銘柄、同数量の注文を同時に発注して、結果として同一銘柄、同数量、同値の売付、買付の約定が成立する取引をいいます。
クロス取引は※バイカイにかえて行われるようになった取引方法です。
結果的に顧客の注文に証券会社自身(自己)の注文をつけあわせることになる場合があるものの、売買注文が実質的に市場に出されていることで先のバイカイとは性格が大きく異なります。
※バイカイとは、クロス取引が始まる以前は売り買いそれぞれの注文を取引所に出さないで売買を成立させるバイカイという方法が認められていましたが、これは呑み(ノミ)行為に該当するおそれが強いとされ、さらに市場集中原則にも反することなどを受けて1967年10月に禁止されました。
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